コーヒー残渣を鞣しに生かした革。「kissora」×「NO COFFEE」のコラボレザーアイテム全5型が11月上旬より順次発売
福岡のコーヒーショップの10周年を機にしたコラボレーション
株式会社サックスバーホールディングス（本社：東京都葛飾区、代表取締役社長執行役員：木山剛史）が手がけるオリジナルブランド「kissora（キソラ）」は、福岡の人気コーヒーショップ「NO COFFEE（ノーコーヒー）」と組んだコラボレーションアイテムを、2026年11月上旬より順次発売します。kissoraは、日本の職人技と厳選した素材にこだわるブランドです。
NO COFFEEは「Life with good coffee」をコンセプトに、コーヒーのある暮らしを提案してきたショップです。国内外にファンを持ち、Instagramのフォロワー数は8万人を超えています。今回の企画は、同店の10周年に合わせて実現しました。
日常に寄り添うコーヒー文化を発信するNO COFFEEの世界観と、日本の丁寧な革仕立ての技術を受け継ぐkissoraのものづくりへのこだわりが重なりました。さらに、資源を循環させるサステナブルな取り組みへの想いも両者に共通していたことから、このコレクションが生まれています。
素材の要は、店舗で回収したコーヒー残渣
アイテムに使われているのは、NO COFFEEの店舗から実際に回収・提供されたコーヒー残渣（ざんさ）を、革の鞣（なめ）しの工程に取り入れたサステナブルな革素材です。本来なら廃棄されるはずの資源を再利用した、アップサイクルの取り組みとなっています。
この環境に配慮した革仕立てによって、コーヒーならではの深みを持つ「coffee（チョコ）」カラーと、独自の風合いを表現しました。デザインにはNO COFFEEの世界観とロゴモチーフを取り入れ、日常で使いやすいシックで機能的なレザーグッズに仕上げています。
ラインナップは全5型
- ミニ巾着ショルダー（KIPM-029）：￥20,350（税込）／W160 × H220 × D70 mm。ちょっとしたお出かけに最適なサイズ感の、巾着型レザーショルダーバッグ。
- パス＆コインケース（KIPM-030）：￥7,150（税込）／W110 × H70 × D10 mm。パスケースとコインケースを一体にした、スマートで機能的なコンパクトケース。
- チャームキーホルダー（KIPM-031）：￥4,950（税込）／丸型 W45 mm・カップ型 W55 mm。バッグや鍵のアクセントになる、丸型とカップ型のレザーチャームセット。
- ビーンズ型コインケース（KIPM-032）：￥6,050（税込）／W70 × H95 × D25 mm。コーヒー豆をモチーフにした愛らしいデザインのレザーコインケース。
- キーホルダー（KIPM-033）：￥3,740（税込）／W70 × H20 × D5 mm。シンプルで日々取り入れやすい、スタイリッシュなレザーキーホルダー。
販売はSAC’S BAR ONLINE STOREと、kissoraの14店舗で行われます。発売時期は2026年11月上旬より順次となっています。
2つのブランドの背景
NO COFFEEは2015年に福岡で設立されたコーヒーショップです。エスプレッソ系のドリンクを中心に、季節限定のドリンクやセレクトしたお菓子を販売するほか、マグカップ、タンブラー、Tシャツ、iPhoneケースなどのオリジナルグッズにも力を入れています。アーティストやアパレルブランド、企業などとのコラボレーションを定期的に行い、あわせて店内イベントも随時開催しています。韓国と台湾にもそれぞれ店舗を構えています。2026年4月には、国内2号店を福岡・天神エリアにオープンしました。
kissoraは、東京スカイツリーに隣接する商業施設「東京ソラマチ」に1号店を置くメイドインジャパンのレザーグッズブランドで、現在は全国に14店舗を展開しています。ブランド名には「時間（ora）にキス（kiss）をする」という意味が込められており、使い込むほどに増す革の美しさや刻まれた跡を味わいとし、持ち主の手や体に馴染む世界でひとつの存在になってほしいという願いを表しています。素材は主にベジタブルタンニンのナチュラルレザーで、経年変化を楽しめるのが特徴です。また、バッグづくりに携わる職人の高齢化が進む中で、技術の継承と業界の再興に貢献するため、職人のもとで修行したスタッフが各店内の工房でセミオーダーや修理を請け負う体制も整えています。
運営するサックスバーホールディングスは、6社のグループ会社と全国約570店舗、直営オンラインストアを展開するファッショングッズ業界の企業です。国内のものづくり人材と品質を守りながら、産業や文化の持続可能性を意識した事業運営を行っており、業態や販売手法の進化、OMOの導入、SDGsや福祉に配慮した企業活動にも取り組んでいます。
