openBIMの今を現地取材　BuildAppNewsが「buildingSMART International Summit Tokyo 2026」特集を順次公開

野原グループ株式会社（所在：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔）が運営するウェブメディア「BuildAppNews」が、「buildingSMART International Summit Tokyo 2026」の特集記事を2026年10月23日（金）から順次公開します。同社は、BIM設計-製造-施工支援プラットフォーム「BuildApp」を通じて建設DXに取り組んでいます。

東京・羽田に集まったBIMの関係者たち

サミットは、2026年10月6日（火）から8日（木）まで東京・羽田で開かれました。会場には国内外の行政機関、建設産業、BIM・デジタル建設分野の関係者が集まりました。openBIMの最新動向や、公共・建築・交通分野におけるBIM活用について議論が行われました。

建設産業ではBIMの活用が進んでおり、異なるソフトウェアの間でデータを連携・活用する「openBIM」への関心も高まっています。BuildAppNews編集部はこうした流れを踏まえ、現地で講演や出展ブースを取材しました。ゼネコン・サブコンの実務にどのような変化をもたらすのかという視点から、国内外のBIM・openBIMの動向を独自に読み解きます。

特集で取り上げる内容

特集では、国内外の行政機関や業界団体、建設・テクノロジー企業による講演・展示を通じて、建設産業におけるBIM活用の現在地と今後の展望を紹介します。登壇者や参加企業への取材も行っており、制度や技術の紹介にとどまらず、現場への実装に向けた課題や今後の展望にも触れます。

特集は「buildingSMART International Summit Tokyo 2026」特設ページで公開されます。公開日は2026年10月23日（金）です。予定されている内容は次のとおりです。

• buildingSMART関係者による講演レポート
• openBIMの最新動向解説
• 海外と日本のBIM活用比較
• buildingSMART Japan構成メンバーによるBIM活用・推進に関する寄稿記事

BIM推進の最前線を担うbuildingSMART Japanの構成メンバーによる寄稿・解説も、掲載が予定されています。

運営元・野原グループと「BuildApp」

「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータに置き換え、各建設工程で必要なデータとして利活用することで、建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。登録商標も取得済みです。設計積算から生産・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスを用意し、それぞれのプレイヤーに合わせたサービスを提供しています。

また、建材発注数量の算出や施工情報の自動アウトプットを実現する内装仕上工事向けサービス「BuildApp 内装」や、建具工事における作図業務のデジタル化と標準化を支援する「BuildApp 建具」などを展開し、建設サプライチェーン全体の生産性向上に貢献しています。BuildAppは、設計・施工の手間や手戻りをなくし、生産・流通を最適化して、コスト削減と廃棄物・CO₂削減に貢献します。

野原グループは「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」をミッションに掲げています。サプライチェーンの変革と統合を推し進め、業界から排出される廃材量やCO₂の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指しています。

出典：野原グループ株式会社